アイス、小麦、麺類…原料・物流高騰で相次ぐ値上げ

小麦粉やアイスクリームといった食品の値上げ発表が相次いでいる。原材料価格や人件費、物流費の上昇を、コスト削減努力ではカバーしきれなくなったためだ。特に小麦粉の値上げは麺類をはじめとした幅広い食品にも影響が及ぶことから、価格引き上げの波が広がりかねない。
　アイスでは業界３強のロッテ、江崎グリコ、森永乳業が来年３月１日出荷分からの値上げを相次いで発表。３社そろっての価格改定は４年ぶりとなる。明治や森永製菓も同じタイミングで値上げを発表した。
　最大手のロッテは全５４品目のほぼ半数に当たる２９品目が対象。現在の希望小売価格が１３０円（税抜き）の「爽　バニラ」「雪見だいふく」などを、１４０円に値上げする。
　各社とも牛乳やバニラ香料などの原材料価格上昇が値上げの原因。製造や配送時にも温度管理が重要で、他の食品よりもコスト上昇圧力にさらされている。
　小麦粉は日清製粉や日本製粉が今月２０日出荷分から業務用を引き上げたのに続き、日清フーズや昭和産業も家庭用を来年１月４日出荷分から１〜３％程度値上げする。輸入小麦の政府売り渡し価格が１０月に平均２．２％引き上げられたことによる措置だ。
　小麦粉の値上げの影響を直接受けたのが麺類。日清食品チルド（東京）は、冷蔵麺製品の価格を来年４月１日納品分から３〜９％引き上げる。価格改定は１０年半ぶり。同様にシマダヤ（東京）や、東洋水産も麺類を来年春に値上げする。
　また、水産物の乱獲などが原因で、原材料費が高騰しているため、日本水産（ニッスイ）は２０日、「おさかなのソーセージ」「活ちくわ」など家庭用すり身製品全品を来年３月１日出荷分から５〜１０％値上げする。紀文食品（東京）、紀文西日本（大阪市）も同時期に魚肉練り製品などを約５〜１５％値上げする。
　こうした食品の値上げに警戒感を示すのが、スーパーなどの流通各社だ。業界関係者は「消費者の節約志向は依然強く、原材料価格の高騰分を店頭でそのまま価格に転嫁できない」と指摘しており、メーカーや問屋、流通各社は厳しい対応を迫られている。

前の章：日米交渉、スピードも焦点　協議範囲、思惑に隔たり

次の章：客の“食い合い”は…なぜ同系列コンビニが近くに出店するの